2025年問題
概要
2025年には団塊の世代が75歳を迎え（いわゆる2025年問題）、そこからおそらく5～10年が日本医療のピークだと考えています。
いわゆる臨床に携わる医師は減ると思いますが、逆に周辺の産業に携わる医師は大きく増加すると見ています。
これは実現可能かどうかは分かりませんが、従来の出来高払いを変更し、例えば糖尿病の管理であれば「HbA1cを一定の値に抑える」といった成功に対して報酬を支払うというやり方もあるでしょう。その代わり、それを誰が実現しても構わない。医師でも保健師でも栄養士でもいいというやり方も、イノベーションとしてはあり得ると思っています。私はこれを「医師の裁量権の拡大」だと解釈しています。
https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/column/15/092500130/062200007/?ST=health&P=3
データ
65歳以上の高齢者 2025年3,657万人（75歳以上2,179万人）
世帯主が65歳以上の高齢者である世帯数、2005年には 1,340 万世帯、2025年には、約1,840万世帯
高齢者の世帯の約7割を一人暮らし・高齢夫婦のみ
高齢者の一人暮らし世帯、約 37％に達する
2018年の医療費は42兆円、2025年の医療保険給付は総額54兆円
2017年以降、病院や医師の数は減少傾向
地方では病院をたらい回しにされる事例も多い
医師の人手不足による過酷労働状況が表面化
自宅のみで生活する日常生活自立度Ⅱ以上の高齢者は、2010年では280万人、2025年には470万人と急増
2025年には、認知症高齢者の人数は1,200万人を超える
薬局の役割
概要
OTC医薬品は販売したらそれきりになっています。例えば、胃が痛くてネット販売で胃酸を止める薬を買った人が本当は胃がんだったとしても、誰もフォローできません。もし、OTC医薬品販売後に、薬剤師が医療機関を紹介するなどのフォローアップもすることができれば、保険収入は多少減ったとしても、OTC医薬品の売り上げを高めることで薬局を運営するといったモデルもあり得ます。
治験不足
製薬企業がpuzzに治験情報を登録すると、その情報はsmtに反映される。患者はオンライン上で自分の治療歴や既往歴などの情報を入力し、スクリーニングを受ける。治験に参加できると判断された場合、治験コーディネーターが患者の主治医に相談して治験を実施する間の一時的な転院を内諾してもらう
試作品を使った導入効果も明らかになっている。開発が数カ月遅れる懸念があった脳卒中患者に向けた新薬開発では、開発途中にpuzzを導入して治験情報を拡散し、予定の期間内に開発を終えることができたという。約2カ月の開発期間延長を回避できたことで4500万円のコスト削減を実現した。
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/news/18/04261/?ST=health&P=2
患者コミュニティ
Activaid「現在のところ、患者間のコミュニケーションでよく利用されているのはTwitterだ。患者は同じ病気や病態の患者とつながるための専用のTwitterのアカウントを持っている。そこには、自分が利用している医薬品や症状など詳細な情報を開示したり、日々の病態の変化などを記録して公開したりしている患者も少なくない」と話す。自身のデータを開示するモチベーションにつながるのは、コミュニティーとつながれることの他にも、困っている他の患者らに恩返しできることや、病気を管理できることだと分かったという。
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00001/01941/?ST=health&P=2
